tumugu 投資信託に興味があるけれど、「税金って難しそう…」と感じていませんか？
実は、ポイントを押さえればそれほど難しくありません。今回は、投資信託にかかる税金と、税制優遇制度についてわかりやすく解説します。
投資信託で得られる利益とは？
投資信託で得られる利益は主に2つあります。
- 売却益（譲渡益）
投資信託を買ったときよりも値上がりしていて、売却して利益が出た場合、その差額が「譲渡益」となります。 - 分配金（配当所得）
投資信託によっては、運用の利益の一部を「分配金」として定期的に受け取れる場合があります。これが「配当所得」にあたります。
どんな税金がかかるの？
上記のような利益が出た場合、基本的には**20.315%（所得税15.315%＋住民税5%）**の税金がかかります。
たとえば、投資信託を売って10万円の利益が出た場合、およそ2万円の税金が引かれ、実際に手元に入るのは約8万円になります。
※税金は自動的に引かれる「特定口座（源泉徴収あり）」を選べば、自分で確定申告をする必要はありません。
税金を軽くできる制度もある！
ここで注目したいのが、税制優遇制度です。初心者でも使いやすく、お得に投資を始められる制度が用意されています。
1.
NISA（少額投資非課税制度）
NISA（ニーサ）は、年間一定額までの投資に対して、利益が非課税になる制度です。つまり、売却益や分配金にかかる20.315%の税金がゼロになります。
現在の制度では、2024年から新しい「新NISA」がスタートしており、つみたて投資枠・成長投資枠などがあり、より長期的に非課税で投資を続けられるようになっています。
2.
iDeCo（個人型確定拠出年金）
老後資金を準備する制度で、掛け金が所得控除の対象になるなど、節税効果が大きいのが特徴です。60歳まで引き出せないという制限はありますが、長期で資産形成を考えている方には魅力的です。
まとめ
投資信託では、利益に対して税金がかかりますが、「NISA」や「iDeCo」をうまく活用すれば、大きな節税効果が得られます。
「難しそう」と感じるかもしれませんが、基本を押さえれば怖くありません。まずは非課税制度から使ってみるのがおすすめです。小さな一歩から、安心して資産形成を始めてみましょう！